ドルコスト平均法のデメリット

ドルコスト平均法のデメリット

こんにちは。

「トウシル」の山崎元さんのコラムで、ドルコスト平均法について興味深い解説がありました。

世間一般では、初心者や一般の個人投資家が取り組みやすい投資方法として、ドルコスト平均法は「平均購入価格を下げる効果」に焦点が当たり、肯定的に取り上げられることが多いですね。
しかし、あらゆる投資環境において万能な投資方法は存在しないわけですから、投資家としては、投資成績に影響する可能性があるデメリットを理解した上で投資を実践していきたいものです。

上記のコラムでは、ドルコスト平均法には以下のデメリットがあることが解説されています。
ぜひとも理解しておきたい内容です。

1.機会損失の発生

リターンの期待できる投資対象と、投資に割くことができる十分な資産があるのであれば、わざわざ時期を分散して投資する必要性はありません。
むしろ、資金投入のタイミングを遅くすると、得られるリターンが少なくなってしまいます。

このことは、本ブログで以前掲載した下のグラフを見ていただいてもわかります。
それぞれ複利で運用する条件で、緑(月5万円のドルコスト平均法)は30年間で1800万円を投資しますが、灰色(初年度に1000万円をまとめて投資)には30年では追いつくことができません。
また、緑(月5万円のドルコスト平均法)青(初年度100万円+月5万円のドルコスト平均法)を比較すると、初年度に投入した100万円によって運用期間が長くなるほど両者には差がついています。

2.支払い手数料の増加

これは、売買手数料がかかる投資商品の場合です。
分割して購入する分、その都度手数料がかかるため、コストが無駄にかかってしまいます。
ただ、ノーロードの投資信託ではその限りではありません。
(当然ながら、私はノーロードの投資信託をおススメします。)

3.一つの対象に対する集中投資によるリスク増加

これは、同じ資産に投資し続けることで特定資産の保有比率が増えるため、リスク分散がなされないということです。
この観点については、(たとえ株式資産だけであったとしても)投資地域を分散するなど、資産配分を適度にバランスさせることは必要になります。

また、コラムで言及されている中で、気になったのは以下のような事例です。

 筆者が間近に見たこの弊害の印象的なケースは、自主廃業の発表に至った際の山一證券の社員の社員持株会での自社株投資だった。中には、職場と収入と資産の大半を同時に失った者もいた。彼らは、証券会社の社員なのだから、リスクの集中は「自己責任だ」と言うしかない(同時に、証券会社の社員が運用の専門家でないことも分かる)。ただし、他の会社でも、社員持株会の説明パンフレットには、ほぼ必ずドルコスト平均法の効用が説かれていることを思うと、これは無視できない弊害ではないだろうか。

引用元:https://media.rakuten-sec.net/articles/-/24299?page=5

ここまでくると投資する側の勉強不足であるのは確かです。
しかし、見方を変えれば、投資商品を売りたい金融機関がドルコスト平均法の効用のみを説き、知識のない投資未経験者を食い物にすることも考えられるということです。
こういった危険を避けるためにも、個々人が投資の知識を身に着けておく必要があります。

時には生半可な知識が損失を招くこともあるので、絶えず学んでいくことが重要だと感じます。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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